暗号資産アナリストのThecafetrader氏は、XRPが現在、強気派と弱気派の思惑が交錯する重要な局面にあると指摘しています。以前の価格上昇は主に莫大な資金流入によって支えられ、2024年の高値を突破しましたが、現在の高値圏では取引量が減少し、買いの勢いが明らかに鈍化しています。
例えば、XRPが初めて3ドルを突破した際には、1日あたりの取引量が最大780億ドルに達しました。これに対し、最新の3.6ドル到達時は取引量が410億ドルまで減少しています。この数値は、買い手の信頼が大きく低下していることを示しています。とはいえ、売り圧力が再び強まっているわけではありません。市場には新規の買いがほとんど見られず、価格動向は不透明な状況です。アナリストは、強気派が2.95ドルのサポートを維持できなければ、XRPは2.3ドル、さらには1.6ドル付近まで下落する可能性があると指摘しています。一方で、これらの水準へ値下がりした場合、割安感を狙った買いが入りやすいとも述べています。
米国証券取引委員会(SEC)による新たなガイダンスによって、XRPを含む主要暗号資産の現物ETFが市場に登場する可能性が大幅に高まりました。
新ルールのもとでは、CMEなどの先物取引所で継続して6カ月以上取引されている暗号資産であれば、現物ETFへの申請が可能です。この規定により、審査期間は最大240日から75日へと大幅に短縮され、承認プロセスも簡素化されます。ETFに「現物交換型(インカインド)」設定・償還スキームが採用されることで、認定参加者は暗号資産とETF持分を直接スワップでき、コスト削減と運営効率の向上が期待されます。
Bloombergのアナリスト、Eric Balchunas氏によれば、順調に進行すればXRP ETFが2025年9月または10月に承認される確率は85%とのことです。Polymarketの最新データでも、2025年中にXRP現物ETFが承認される確率は86%に達しています。
(出典:Polymarket)
なお、Ripple社とSEC間の係争は依然として大きなカギとなっています。両者は8月15日の状況報告を前に控訴を取り下げる可能性があり、これが実現すれば最後の法的障壁が解消されます。元SEC弁護士のMarc Fagel氏は、訴訟が終了すれば、XRP現物ETF上場に必要な手続きは規制当局の承認のみになると述べています。
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XRPは直近高値からおよそ20%下落していますが、テクニカル・規制両面から中長期での成長ポテンシャルは依然強い状況です。今後数週間で2.95ドル水準を維持し、さらに機関投資家や政策面での後押しがあれば、4.6ドル再挑戦の可能性も高まります。現物ETFが上場すれば、さらに過去最高値更新も視野に入ります。